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子供が全員結婚しない家庭は育ってきた家庭環境に影響大!結婚=幸せとは考えられない

現在、未婚率は増加傾向で、家庭によっては子供が全員結婚しないという家庭もあります。

しかし、その背景には子供自身ではなく親の姿を見て「結婚をしたくない」と考える子供がいるのです。

詳しく見ていきましょう。

子供が全員結婚しない理由は育ってきた家庭環境の影響大

子供が全員結婚しない家庭には、親の姿をみて「結婚をしたくない」と考えているのです。

結婚をしない理由には「金銭面」「仕事面」など様々な理由はありますが、子供全員が結婚しない場合、最も大きな理由は、自分の両親を見てきて家庭環境へのトラウマや影響があるからでしょう。

喧嘩ばかりの両親を見ていると結婚=幸せ」とは考えられなくなる

育ってきた「家庭環境」というのは子供にとってとても重要です。

ほとんどの時間を家で過ごす子供は両親のことをよく見ています。

もしも両親が毎日のように喧嘩していたり、陰で愚痴ばかり言っていたら、子供は家が窮屈に感じたり、ストレスを抱えてしまいます。

その結果、「母親もしくは父親のようにはなりたくない」と結婚に幸せが見えなくなってしまいます。

子供は自分が「見てきたもの」「されてきたこと」が「普通」「基準」になる

両親が喧嘩ばかりしている姿を見て育った子供は、「例え人を好きになって結婚しても、喧嘩ばかりするのだろう。」と思い込んでしまいます。

また、夫婦間でコミュニケーションがない姿を見ている子供は、「家族には心を開かない」ように育ってしまいます。

その結果、世間体だけニコニコして、「本音は語らずに表面上だけ付き合えば良い」という考え方になってしまいます。

子供は幼くても、言葉に出さなくても、親をよく見て受け止めているのです。

他にも、虐待されて育った子供は自分の子供に虐待をしてしまったり、自分に無関心だった親に育てられると自分も子供に無関心になってしまいます。

子供は、自分が「見てきたもの」「されていたこと」が「普通」「基準」だという価値観になるのです。

離婚した親を見ているから

平成27年の厚生労働省のデータをみると、婚姻数は平成26年は643,749件で平成27年は635,000件と減少しているにも関わらず、離婚数は平成26年が222,107件で平成27年は225,000件と増加していることが分かります。

つまり、結婚した夫婦よりも離婚した夫婦の方が上回っているということです。

このように、両親が離婚した姿を見て「あんな風にはなりたくない。」と結婚願望がもてない子供も増えてきているのです。

参考URL:https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/suikei15/dl/2015suikei.pdf(平成27年(2015)人口動態統計の年間推計 厚生労働省)

生涯独身で生きることのリスク

結婚しないで生涯独身でいることは、一見自由で余裕があるように思えますが、実は様々なリスクがあります。

金銭面のリスク

独身のまま一人で生活すると2人以上の世帯と比べた時、一人当たりの家賃や光熱費などの負担は割高になります。

さらに、病気やケガをした時は、仕事を休業してしまうと収入が急減する上、それを補ってくれる人もいません。

料理ができないと外食・中食代が増えます。

家事代行サービスを利用するにもお金がかかります。

もしも、親の介護をすることになればその金銭的な負担も大きくなります。

老人ホームへの入所も身元保証人が必要

もし、生涯独身でいて「いずれは老人ホームに入所すれば良いだろう。」と考えている人は間違いです。

老人ホームへの入所は、一般的に保証人や身元引受人が必要です。

親にできることは

子供が結婚しないと時に、親ができることは子供が大きくなるにつれて無くなってきます。

もし、できることがあるとすれば、親のことで煩わせないようにしておくことです。

例えば、自分の介護については体が動くうちに「落ち着き先」を考えておくことです。

あとは、「財産」です。

財産は相続させることが必ずしも良いこととは限りません。

例えば、自宅などの不動産で考えてみると、誰かが住むのであれば残しても良いものの、誰も済まないのであれば固定資産税の支払いが必要になる上、処分にも困ってしまいます。

まとめ

子供が全員結婚しない理由は、育ってきた家庭環境の影響が大きいことが分かりました。

子供たちは、親の姿をよく見ています。

もしも、子供にはいつか結婚して欲しいと願っているのであれば「父親・母親のように幸せになりたい。」と思ってもらえる姿を見せることが重要です。

とは言え、無理に子供に結婚はさせるものではないので、生涯独身を貫くと決めている子供にはお互いの判断能力があるうちに介護や財産などの話し合いをしておくことをおススメします。